2020年5月11日号〔No.484〕
【渦流探傷試験（ＥＴ）特集】
全世界的に〝装置／システム〟のみならず〝消耗品〟の需要減も懸念される！
（一社）日本非破壊検査工業会では、同工業会に加盟している検査施工会社を対象に経営実態調査を実施している。
このほど、発表された2018年度の検査会社161社の「検査種目別の売上比率」によると、会員企業の総売上高に占める渦流探傷試験（ＥＴ）の割合は3.4％で、超音波探傷試験（ＵＴ）、放射線透過試験（ＲＴ）、浸透探傷検査（ＭＴ）、磁粉探傷試験（ＰＴ）などに次ぐ売上比率となっている。
背景として、ＵＴなどは検査施工会社が機器を導入して現場に出向くのに対し、ＥＴは自動車・航空機関連メーカーなどが直接に検査機器を導入し検査を行うことなどが挙げられる。
なお、（一社）日本溶接協会によるＣＩＷ認定事業者117社のうち16社がＥＴ部門の認証を受けており、16社全てがＡ種認定企業となっている（'20年４月１日現在、表参照）。
渦流探傷試験（ＥＴ）とは、電磁誘導現象により試験体に発生した過電流の変化を検出することで、導電性材料の表面きずを検出する検査方法。
①高速化・自動化しやすい②接触媒質が不要③浸透探傷試験（ＰＴ）で必要な前処理工程及び後処理工程が不要④高速で試験が行える――など、他の非破壊試験方法と比べて多くの利点を有していることから、鉄鋼・自動車・航空機分野などの金属製品の表面きずの検出に適用されている。（本文より）
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【非破壊検査機器生産実績データ 一覧表】（経済産業省調べ）
 
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